シミュレーション・HPC・人工知能（AI）のテクノロジーを提供するアルテアエンジニアリング
本社オフィスをイニシアチブ「RE100」対応の100％再生可能エネルギーに切り替え
年間約65トンのCO2を削減見込み
アルテアエンジニアリング株式会社(日本本社: 東京都中央区京橋2-2-1 京橋エドグラン14階、代表取締役: 加園 栄一、本社：米国ミシガン州、CEO：James Scapa、Nasdaq：ALTR、以下:アルテア)は日本法人所在地である「京橋エドグラン」が、2022 年 4 月 1 日より施設共用部及び希望する入居者の専有部で使用する電力を、東京電力エナジーパートナー株式会社が提供するトラッキング付非化石証書の使用開始することに伴い、実質的に再生可能エネルギー由来となる電力（以下、再エネ電力）を導入しました。
【再生可能エネルギーの導入について】
アルテアはこれまでもテクノロジーを通じて製品設計における材料使用量の削減や、効率的な開発・運用を実現し、10年にわたり自動車の軽量化とサステナビリティへの取り組みを表彰するなど、環境問題などの社会課題に向けて様々な活動を行ってきました。
このたびの100％再生可能エネルギーへの切り替えは、サステナビリティへの取り組みの一つとして実施し、全世界25か国86拠点の中で日本法人が初めての導入となります。
今回導入する再エネ電力は、事業で使用する電気を100％再生可能エネルギーで調達することを目指す企業等によるイニシアチブ「RE100」対応の電力となります。
京橋エドグラン施設共用部においては年間約 7,200MWh(2020 年度実績、CO2 排出量換算年間約 3,190 トン相当）が再エネ電力に切り替わることとなり、CO2 の大幅な削減を図ることが可能となります。本導入によりアルテアでは年間約65トンのCO2の削減を見込んでいます。
【アルテアのSDGsへの取り組み】
●多様な人材を活かす取り組み
アルテアは多様な文化がイノベーションを育むと考えており、ダイバーシティ、専門性、個人の成長を重視しています。フレックスタイム制や在宅ワークを早くから導入し、従業員のワークライフバランスを確保するほか、組織全体で黒人の責任者を増やす取り組み「ALTAIR BLACK EMPLOYEE RESOURCE NETWORK（ABERN）」や、テクノロジー分野における女性の活躍を目指した「Altair Women in Technology（WiT）」を組織しています。3,000人を超える従業員の定着率は、業界標準をはるかに超えており、アルテアの女性従業員は全従業員の20%を占め、29%が管理職として働いています
●地域社会への取り組み
アルテアは女性のキャリアアップや学校教育など、地域社会活動に貢献する様々な団体を積極的に支援しています。DAPCEPやMCWTで講師のボランティアを行ったり、ドイツがん支援、Unicef、Green Umbrella Foundationへの寄付を続けるなど、アルテアは各団体を通じて地域社会の一員としてコミュニティづくり、その発展に貢献していきます。
●CO2削減に向けた取り組み
アルテアは、経済協力開発機構（OECD）の枠内に設立された国際エネルギー機関（IEA）が設定した目標とマイルストーンに足並みを揃え、2050年までに温室効果ガスの「ネットゼロ」の達成を目標にしています。多くの業界で採用されているアルテアの構造設計と最適化のソリューション「Altair OptiStruct」は、構造物の強度や性能特性の分析と最適化により、軽量で構造的に効率のよい設計に貢献し、グローバルでの使用率は2013年から2020年の間に10倍に増加しました。アルテアでは、Altair OptiStructの普及が材料使用量や燃料消費量の削減、何百万トンものCO2排出量の削減につながっていると考えます。
さらに、2013年より、自動車の軽量化とサステナブルに特化した自動車業界唯一のアワード「Altair Enlighten Award」を米非営利団体の自動車研究センター（CAR）と共同で毎年開催しており、温室効果ガス排出量削減、水やエネルギーの消費量の軽減、材料の再利用やリサイクル、軽量化などの取り組みを表彰しています。
【アルテアについて（Nasdaq：ALTR）】
Altairは、製品開発、ハイパフォーマンスコンピューティング（HPC）、および人工知能（AI）の分野において、ソフトウェアやクラウドソリューションを提供するグローバル企業です。多種多様な業界におけるお客様が、持続可能な未来を創造しコネクティッドな世界において力を発揮するためのテクノロジーを提供します。
URL：www.altairjp.co.jp
SDGsに関するレポート：https://www.altairjp.co.jp/news/sdgs-report-220113